調査・診断

建物と向き合うことから始めます。

大規模修繕工事をはじめとするビル・マンションの改修工事には事前の調査診断業務が必須となります。
コンサルタント、設計事務所、ビル管理会社など専門の第三者が実施することが多いこの業務を、施工を行う大池建工が担うことで、改修工事のスタートから建物と向き合い、ベストな提案を行うことが可能になります。

打診調査

適切な修繕計画のために必要な調査診断

打診調査

特定建築物に指定されている建物は10年ごとの打診調査とその報告が義務付けられています。タイルやモルタルの外壁は劣化により浮きやひび割れが発生し、それらが剥がれ落ちると大きな事故につながる恐れがあります。
打診調査は一級建築士、二級建築士または特定建築物調査員が調査、報告書を作成し自治体に提出します。

建物の調査診断は、報告が義務付けられているためだけではなく、実際に事故を未然に防いだり、健康への影響を食い止めたりするために必要です。
大池建工では定期的な調査と、それを元にした適切な修繕計画を策定し、建物をより長く安心で快適にお使いいただける建物修繕工事をご提供しています。

赤外線探査サーモグラフィー調査・診断

赤外線カメラで雨漏りやタイルの浮きを特定

赤外線探査サーモグラフィー調査・診断

国土交通省の定める定期報告制度ガイドラインでも認められている、赤外線カメラを使用しての外壁調査を行います。
赤外線カメラ撮影によって外壁表面の温度差を確認でき、それによって劣化箇所を診断することが可能です。
打診調査等と組み合わせて改修工事が必要な個所を特定し、より精度の高い調査診断結果をご提示することが可能です。

ドローン調査

ドローンを使用した調査・診断

ドローン調査

目視や打診での調査が難しい場合、ドローンを使用した外壁調査を行います。高性能カメラを搭載したドローンを使用することにより、安全かつ詳しい調査が可能になります。 専門知識を有するスタッフが周辺環境や気候条件を考慮の上、操縦いたします。

アスベスト診断

アスベスト調査・報告の義務化

アスベスト調査・報告の義務化

石綿(アスベスト)障害予防規則の改正が令和4年(2022年)4月に施行され、これに伴い建築物の解体(が伴うすべての)工事には、建材にアスベストが含まれるかどうかの調査を認定調査者により事前に行い、報告することが義務付けられました。
現在ほとんどの改修工事で、アスベストの調査、診断、報告が必要となっています。

大池建工のアスベスト調査・診断

大池建工のアスベスト調査・診断

大規模修繕工事、外壁改修工事を引き受ける際に、アスベスト調査を必要とされることから、大池建工では、アスベスト調査の施設を建設し、専門の調査員を配置して対応できる体制を整えています。施設にはアスベストの分析機器を備えており、調査書作成までをワンストップで行います。