大池建工の特質は、創業以来50年以上、脈々と流れる防水専門業者のDNAであり、自社で技能工(職人)を育成して、現場というキャンバスに自分の手で的確な図形を描くクラフトマン軍団であり続けていることです。
おかげさまで、建物の修繕工事で最も大切であり、大池建工が得意とするこの防水工事を中心に、マンションや公共建築物の大規模修繕工事も数多く行い、地元名古屋で高い評価をいただいてきました。
この多くの現場で蓄積してきた経験と技術は他社ではできないような難しい工事を敢えて引き受ける自信にもつながっています。さらに地域の皆さまの建物を守ることにこの経験と技術を生かしていくことが、地域社会に対して私たちが出来ることだと確信しています。
今後も改修工事の技術と現場管理能力をさらに骨太に鍛え上げ、顧客満足、会社の繁栄だけでなく改修工事を通して地域社会に貢献できるクラフトマン軍団であり続けます。
代表取締役 中澤浩一
| 会社名 | 大池建工株式会社 |
|---|---|
| 建設業許可項目 | 特定建設業〔 建築 / 防水 / 塗装 / とび土工 / 左官 / 解体 〕 |
| 設立 | 昭和37年10月11日 |
| 代表者 | 代表取締役 中澤浩一 |
| 資本金 | 払込済資本金 3,000万円 |
| 所在地 | 【本社】 〒462-0837 名古屋市北区大杉二丁目7番15号 【あま営業所】 〒497-0003 あま市七宝町秋竹壱町田50-29 |
| 電話番号 | 052-912-6181 |
| FAX番号 | 052-912-6184 |
| 従業員数 | 営業社員 4名 工務社員 16名 事務社員 3名 常勤技能員 14名 |
| 管理資格者 |
1級建築士 2名 1級建築施工管理技士 7名 1級土木施工管理技士 1名 1級管工事施工管理技士 1名 2級建築士 2名 2級建築施工管理技士 4名 建築仕上げ診断技術者 3名 建築仕上げ改修施工管理技士 4名 防水施工管理技術者 4名 防水基幹技能者 2名 マンション改修施工管理技術者 4名 |
| 技能員数 |
アスファルト防水技能士1級 4名 ウレタン防水技能士1級 3名 合成ゴムシート防水技能士1級 1名 塩ビ系シート防水技能士1級 1名 ケイ酸セメント系塗布防水1級 1名 樹脂注入技能士1級 2名 シーリング防水技能士1級 2名 建築塗装技能士1級 1名 |
| 建設業許可 |
愛知県知事許可 特定建設業第3462号 防水工事業 / 建築工事業 / 塗装工事業 / とび・土工工事業 左官工事業 / 解体工事業 |
| 施工高 | 直近3年平均 13億円 |
| 主要取引先 |
|
| 取引銀行 |
|
| 所属団体 |
|
| 取扱いメーカー |
|
| 昭和37年10月 | 資本金500,000円をもって中区南外掘町四丁目弐番地 （現在の中区丸の内二丁目）に設立 |
|---|---|
| 昭和42年3月 | 県知事より防水工事業許可 |
| 昭和46年10月 | 資本金を2,000,000円に増資 |
| 昭和51年8月 | 資本金を3,500,000円に増資 |
| 昭和58年12月 | 現在地に社屋を新築、完成 |
| 平成4年8月 | 県知事より塗装工事業許可 |
| 平成20年7月 | 県知事より建築工事業、とび・土工工事業許可 |
| 平成20年9月 | 資本金を30,000,000円に増資 |
| 平成21年1月 | 県知事より特定建設業許可 |
| 平成25年12月 | 県知事より左官工事業許可 |
| 平成30年11月 | 県知事より解体工事業許可 |
大池建工ではSDGs17項目のうち8項目に関して企業活動を通じて取り組んでいます。
人間ドッグの受診
資格取得支援
あいち女性
輝きカンパニー
ISO目標
（ゴミ分別・削減）
愛知県ファミリー
フレンドリー企業
地域防水協力事業所
ISO14001（環境）
SDGsの取り組み
三方善の精神を基にＣＳＲに繋がる施工を実践します
『私たちのできることから』
環境保護に積極的に取り組み、改善を進めていきます。
ワーク・ライフ・バランスの実現に取り組み、働く人の職場環境が良くなるようにすることを目的とする
「愛知県ファミリー・フレンドリー企業」として登録されています。
社員が仕事と子育てを両立させることができ、社員全員が働きやすい環境をつくることによって、全ての社員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次のように行動計画を策定する。
大池建工では事業活動において環境に配慮した取組みを自主的かつ積極的に実施している事務所として、名古屋市から「エコ事務所」として認定されています。
環境に配慮した事業活動への転換を促進するため、エコ事業所での取組み事例は、他の事務所の参考となるよう普及に努めます。
大規模災害による災害救助法が発動された場合などに、行政より被災住宅の応急修理工事の協力要請を受ける登録業者に認定されています。
